hakobiya さんの雑談室

新型コロナウィルスによる肺炎が世界的規模で広がっているようで、多くの国で患者や死者が出ています。日本でもクルーズ船での寄港問題や対応について、他の国から批判されていましたが、ほとんどの乗客が下船し、それぞれの国に帰国したことから、帰国した国の問題として収束しつつあります。新型コロナウィルスの感染者数については多くの国で発表されていますが、韓国の患者数と比較して日本の患者数が少なく、いささか不思議に感じていました。このため、民放の昼の番組や夜の衛星放送番組を見ながら理由を考えていましたが、どうやら日本の場合、検査方法に問題があり、本来の患者数より少ない患者数が発表されている気配があります。韓国ではここ数日、患者数は１００人単位で増加しており、トータルで１０００人を超えて日本より多くなっています。最初の頃は不思議には思わなかったものの、流石に日本より患者数が大幅に超した頃、なぜ日本では患者数が増加しないのか、不思議に思いました。

テレビの報道内容から考えると、どうやら日本はまともな検査体制になっていず、感染しているかどうかを検査しないため、結果として患者数が少ないとしか思えません。感染の検査方法としてはＰＣＲ検査というもので行うようですが、韓国の場合、１日で１万人以上の検査が可能なようですが、日本の場合は９００人弱しか検査できず、患者を見つけられない、ということのようです。ＰＣＲ検査というのも確実ではなく、７割程度の確率しかない、との話もあるし、日本の場合、患者を見つけるのではなく重症者を減らすことが目的だ、との話もありますが、今回の肺炎の場合、まともな治療薬がないことから、重症になったら手遅れになる、という話もあり、どう考えても日本の対応はお粗末にしか見えません。自民党政治家の言い訳では、軽症な人を治療するより重症な人を治療するために設備を使用するようにしている、とのことですが、やらないことの言い訳としか思えません。発表されている患者数と実際の患者数にかなりの差があると考えると、死者についても発表より多いのではないかと思ってしまいます。

民放の衛星放送で厚生労働大臣や自民党の議員の説明を聞きましたが、言い訳ばかりで話になりません。なぜ検査体制が取れないかという質問に対して、自治体からの要求がないとか、体制を整備中と２月初旬から言いながら、２月末になってもＰＣＲ検査可能数がほとんど増加していません。今回のような危機的な状況では、本来は厚生労働大臣が政治力で体制を整えるべきですが、これまでの結果を見ると政治力も責任感も全く感じられません。また、週刊誌で公私混同と指摘された女性の審議官も、まともに仕事をしているのか疑問に思うほどです。審議官とうポストは事務次官並み、または事務次官に次ぐポストのはずで、しかも医療部門において、トップのはずですが、京大のＩＰＳ研究所の所長を恫喝する（？）ほどの権力があるのなら、今回の問題についてももっと迅速に対応出来るはずですが、現在までは何の成果も見られません。危機時に政治力もない大臣とか、審議官という責任ある地位にいながら、目に見えるほどの対応も出来ず、週刊誌でスキャンダルを報道されているような官僚は、さっさと更迭すべきです。また、首相も口だけ、という感じで、少なくとも今回の問題について、安倍内閣がまともに対応しているという感じは全くありません。

今年も確定申告の時期となりましたが、新型コロナウィルスによる肺炎騒動（？）があることから、早々と確定申告書を税務署に提出してきました。年金生活者であり、年金額も３１０万円ほどであることから、必ずしも確定申告が必要というわけではありませんが、一応零細投資家として株式投資を行っていることや、３１０万円ほどの年金にも係わらず所得税が７万円弱も源泉徴収されていることから、毎年確定申告を行っているものです。確定申告は国税庁のホ−ムページを利用して行っているものですが、ほとんど毎年フォーマットが変わることから、対応にかなり苦労しています。今年のフォーマットは印刷ページが少なくなっており、去年の半分ほどと、ある意味ではそれなりに良くなっていますが、相変わらずイマイチの部分があります。このため、毎年１回では終わらず、２回か３回はデータを入力しているようなものです。

株式投資をやっていることから、投資結果をデータとして入力しますが、今年のフォーマットの場合、収入金額等の入力欄において、どこが該当するのか不明で、探しましたが、何故か配当蘭経由で入力するようで、何だかなあ〜という感じです。イメージ的には株式投資があって配当がある、という感じだし、配当については源泉徴収だけで申告しない、という形もあるはずですが、イマイチ納得出来ないフォーマットです。最も、株式投資については従来は個別の投資結果を記入するようになっていましたが、今年は結果だけを入力するようになっており、その点は楽になりました。しかし、自分の場合は個別の取引結果は別紙という形で添付していたことから、あまり影響はありません。但し、配当の記入欄については今回はかなり面倒な形となっており、去年までは上場株については銘柄を記入すれば良かったものの、今年はやたらと面倒になっており、銘柄の他に会社名まで記入する必要があり、無駄に記入する内容が増えている、と感じました。

株式投資の結果は９３万円ほどの収益だったことから配当を含めず税額を計算した結果、８万円強ほどの追徴課税となりました。このため、再度やり直して配当（５７万円ほど）を含めた結果、逆に３万円強ほどの還付となりました。差額は１１万円もあり、いささか不思議な気がします。また、去年の場合、株式の収益は１１２万円ほどで配当金は４４万円ほどでしたが、所得税は１万６千円ほどの追徴となっており、今年と去年で所得税が５万円弱ほども差があるなんて、変な感じがします。配当金については、総合課税とするのか分離課税とするのかの指定欄があり、総合課税として指定しました。もしかしたら住民税に関連するのかと気になりましたが、住民税関連についてはまともな説明がなく、多分、所得税についてだけだろうと思いますが、分離課税を選択するのであれば、わざわざ配当金を申告する必要もなさそうで、こちらもいささか不思議な気がします。尚、添付書類として源泉徴収票の指定がなかったものの添付しましたが、税務署で確認してみると、今年から添付不要とのことでしたが、来年以降もそのまま継続してほしいものです。

中国の武漢市で発生した新型コロナウィルスによる肺炎ですが、予想以上に影響が大きそうです。発生元である武漢市の患者数は、最初は３２００人ほどとのことでしたが、現在は１万２千人強となっており、多分、まだ増えるだろうと推定しています。武漢市の人口が１１００万人ほどとのことで、武漢市から日本に帰国した人の保菌者数から考えて、少なくとも３万人程度の患者がいるだろうと思っていましたが、武漢市の医療状態が整うにつれ、実態が明らかになりつつあるような感じです。横浜沖に留め置かれているクルーズ船からも保菌者が続々検出（？）されており、実態がはっきりしつつあるようですが、予想より感染力が高いような感じです。クル−ズ船の場合、３７００人ほどの乗客に対して４０人以上の保菌者（？）が確認されており、１％以上の保菌者率となっています。最も、日本の場合、他国より厳密に検査しているようなので、他国より患者数が多く見えるということもありそうです。

発生元である中国の状況を少ない報道を元に推定すると、武漢市ではまだ医療設備が十分ではなさそうで、もしかしたら感染が広がっているのかもしれません。中国の場合、ＷＨＯの発表などを見ても実態を明確にするより面子を重要視し、患者数などを少なく発表していたり、医療状況などを隠していたりしている可能性が高いことから、現在がどのような状態なのか、不明な点があります。その分、中国以外の国では過剰反応となり、中国に渡航歴がある人や中国人などの入国を拒否する、ということが起こっているようです。患者は多くの国で発生しているようですが、問題は医療設備がなく、新型コロナウィルスを検出出来ず、患者として対応出来なくて感染対策が取れない国のようです。新型コロナウィルスによる肺炎がアフリカの国まで広がった場合、感染防止が出来ずに感染が収束しない可能性もあるとの話もあります。

武漢市周辺というのは日本から進出した自動車関連の企業が多くあるようで、これらの企業は自動車の部品や車を製造しているようですが、これらの企業での製造が止まると部品不足となり、自動車の製造が止まるという話もあります。また、中国での自動車販売数は世界最大で、２９００万台ほどのようですが、アメリカの販売数を１０００万台ほども上回っているようです。今回の肺炎は中国で収束するまで１ヶ月以上はかかりそうな気がすることから、下手をするとこの間は自動車の製造が止まる可能性があり、世界経済に大きな影響を与えそうで、アメリカと中国の関税をめぐる貿易戦争の問題以上に大きな影響がありそうです。これまでは製造原価などから中国への設備投資が行われ、多くの部品などが中国で生産されていましたが、貿易摩擦だけではなく、意外な点に中国リスク（？）があることが分かったようです。それにしても死亡率などから考えると、国内はいささか過剰反応のような気がします。

中国の武漢で発生したと言われる新型コロナウィルスによる肺炎（武漢肺炎？）ですが、危惧された通りに世界各国で患者が出ているようです。発生元である中国では、患者数が２万人強と発表されており、死者も３５０人以上となったようです。武漢市付近に滞在していた日本人についても特別機で急遽帰国されたようですが、５６０人の帰国した人に対して８人の保菌者がいたようで、約１．５％程度となります。武漢市の人口は１０００万人ほどのようで、これらのうち、３割から５割程度の人が会社に勤めたり学生だった（毎日移動している人の数）とすると、約３００万人から５００万人になります。従って、日本に帰国した人の保菌割合から判断すると３万人から７万５千人ほどの保菌者がいたことになり、１月末頃に武漢市からの移動を禁じられたものの、中国での長期休暇である春節の時期でもあったことから、保菌者のかなりの人が武漢市外に出ただろうと推定します。当然のことながら中国から海外に旅行等で出た人も多く、これらが多くの国で患者が発生する原因になったと思われます。

中国国内を考えると、武漢市から外に出た人は海外に行った人より多いと推定されることから、数万人の保菌者が他の都市などに行き、結果としてウィルスをばらまいた（？）と思われ、このために多くの患者が出てしまったものでしょう。このウィルスの感染力はそれほど強くないとはいえ、仮に最初の保菌者が５万人程度だったとして感染が平均２人とすると１０万人の保菌者となります。発病するのが保菌者の３割程度だとしても、発病者は３万人程度となるはずで、現在中国で発表されている２万人強よりは多いことから、今後も患者数は増えるだろうと予想します。それでも今週中（２月１０日頃まで）には、幾分落ち着くのでしょう。それにしても中国という国はある意味では凄いと思います。患者数の発表などがかなりいい加減だし、初期の頃、責任ある人間が人から人への感染はないと言ってみたり、ＷＨＯに圧力をかけて自国に有利な発言をさせたりと、なんでもあり、という感じです。中国が世界第２のＧＤＰ国となったことから、否応なしに発言力が増加しているような感じを受けます。また、病院をたったの８日間で建設するなんて、中国にしか出来ないことでしょう。

また、ＷＨＯが中国に気を使って中国への渡航を制限する必要はない、などと言ったようですが、日本やアメリカなどの多くの国が中国への渡航制限を継続するようで、まったくの無駄発言としか思えません。日本の対応も今回はかなり厳しいようで、これまで犯罪者などの問題がある人以外に日本への入国を拒否するようなことはなかったはずですが、今回は武漢や湖北省などに滞在していた人などについては入国を拒否するとのことで、今日（４日）までに８人の人が入国を拒否された、という話があります。連れ合いの話によると、スーパーでマスクの販売数が制限されており、しかも多くの人が並んで買っていたとのことで、日本人も思った以上に気にしているようです。零細ながら投資家なので、今回の肺炎では中国での生産に大きな影響があり、世界的に景気が悪化するのではないかと心配しています。また、今回の騒動では当然のこととして遊園地や映画館などの人が集まる場所に影響が出ることは明白で、オリエンタルランド（ＯＬＣ）の株価が下がることは予想出来たはずですが、ヘッジ売りをやらずに見ていただけでした。持ち株数が２００株程度ですが、流石に１週間で１５００円も下がると、零細投資家にはかなり痛い感じがします。

去年の秋頃から老後の生活資金についての話題があり、老後の資金として２０００万円ほどが必要との試算などが出されたことから、財務省からのクレームなどもありました。自分としては実際に老後の生活をしていることから、老後の問題について、少し考察してみました。老後の問題として１つは何時まで働くかということですが、現在は定年が６０歳から６５歳になりつつあるようですが、どの程度の人が適用されるのかという問題もあります。会社が拡大傾向にある時代であれば別として、現在は古い業務から新しい業務への変更など珍しくもなく、業績が上がらない事業などは売却されることも多く、当然の結果として従業員も別会社への移動となります。おまけに業績が悪い事業においては、リストラという形で希望退職者の場集なども珍しくなく、定年が６５歳になったからといって、６５歳まで働ける保証はありません。また、当然のことながら４０歳から５０歳になればある程度のスキルがない限り、まともな就職先はありません。

現在は多くの人が６０歳以降も働くという意欲はあるようですが、健康とともに自立できるだけのスキルがないとかなり厳しいだろうと見ています。また、自分の場合を振り返ってみても、６０歳近くなると体力的な面でかなり厳しくなり、職場のＰＣでメールなどを読んでいても、朝の９時過ぎとか昼食後の１３時過ぎなどは眠くなり、どうにもならなかった記憶があります。６０歳以降も働く人が増えるということは、労災などが増加する可能性もありそうです。最も、６５歳から７０歳ころまで働くということは、通勤や移動のために動くこととなり、ある意味では自律的な形で動けるということで、介護や医療などの世話になる人が少なくなるのかもしれません。しかし、近所の同世代の人たちを見ていると、７０歳過ぎると外出しなくなるような傾向にあり、体力や気力がなくなっているのだろうと思ってしまいます。

話題になっている老後の資金ですが、６５歳から老後と考えて、２５年ほど生きる予定とすれば、もしかしたら２０００万円ほどでは不足するのかもしれません。生活費の不足だけを考えれば、この程度の額で足りるのかもしれませんが、家の修理費などの予備費的な費用も必要であり、これらを考えると２５００万円ほどであればある程度は大丈夫のような気もします。但し、毎月の費用をしっかり管理する必要がありますが、これらのことが出来ていないと必要な資金額など算出出来るわけもありません。どんぶり勘定的に年金が振り込まれるのを待ち、預金から生活費を下ろし、使ってしまうような生活であれば考えるだけ無駄、という気もします。老後の資金として準備し、老後になったらその資金を流用して生活するという考え方もわかりますが、年齢とともに資金は減少するはずですが、減少する資金を見ながら生活した場合、不安にならないのかも気になるところです。

終活には幾分早いながら、預金通帳も多いことからあまり利用しない預金口座を解約するとともに、預金通帳も整理することにしました。金勘定はどんぶりということではなく、それぞれの目的に合わせて管理しており、それ相応に預金口座があります。例えば年金振込口座は一般的な生活費を管理する口座として使用しており、配当金などは一旦預金口座に入れ、ある程度の金額になったら再投資するとか、自分の小遣いを管理するための口座とか、予備費的な形で預金している口座など、幾つかあります。特に現在は同じ銀行で総合口座の他に普通預金口座も開設出来ることから、使用するお金の目的ごとに口座を開設しています。このため、あまり使用しなくなった口座や、総合口座とは別に定期預金の口座という形で定期預金の通帳もあります。今回はこれらを整理することにしたものです。

元々は給与が銀行振り込みになったことから預金口座を開設したもので、九州出身の関係で、全国に支店がある銀行で口座を開設しましたが、その後に複数の銀行が合併（？）し、メガバンクという形になった銀行もあります。このため、別の銀行で口座を開設したものが同一の銀行の口座になってしまったものもありますが、これらはかなり早い時期に整理し、口座を解約しました。１９７０年の半ばに分譲地を購入して家を建てることにし、金融公庫からの融資を受けることにしたものの、その頃の融資は抽選でした。申込者に２桁の番号が割り当てられ、１年に１回の抽選でしたが、２年続けて落選となりました。融資の申し込みは銀行経由でしたが、１年目も２年目も９０番台の番号で、外れとなったことから、いささか納得しかねる感じを受けました。２年続けて９０番台になるなんて確率的には１％しかありません。このため、この銀行は支店単位で番号を割り振っていると推定し、給与振り込みの銀行を地方銀行に変更しました。

その結果、３年目に金融公庫の抽選に当選したことからその銀行が現在はメイン（？）の銀行となっていますが、この銀行も最初は会社の近くの支店で口座を開設したものの、その後に自宅の近くの支店でも口座を開設したことから、同じ銀行で２つの支店に口座があります。給与振り込み用として最初に口座を開設した銀行は生命保険とか自動車保険、火災保険などの引き落としに使用していたことから現在もそのままとなっており、複数の口座が残っている原因の１つです。また、総合口座で定期預金が出来るのに、何故か別の通帳に定期預金口座があることから、定期預金を一旦解約し、総合口座の方に移動することで定期預金口座を解約しました。ついでに現在は定期預金といえども１０万円とか２０万円程度ではほとんど利子がつかないことからひとまとめとし、幾分でも利子がつく程度の金額にしましたが、多分、スズメの涙、程度の利子になるのでしょう。その他にもキャッシュカードを作っていないため、ほとんど利用しない口座があるものの、こちらは終活の時期にでも整理することを考えています。

今年も残すところ３週間余りとなりましたが、例年通りに（？）今年もドリームジャンボ宝くじを買ってみました。以前はかなりの頻度で宝くじも買っていましたが、賞金額が高額になったことや、狸から買っているようなものでさっぱり高額賞金に当選しないことから、現在は運試し程度ということで、夏と冬のドリームジャンボ宝くじだけを買っています。宝くじは高額当選番号の出やすい売り場に行って買うという人も多いようで、東京の有楽町の宝くじ売り場の１番窓口なんかは人気があるようです。かなり以前、有楽町の宝くじ売り場で買ったことがありますが、当然のことながら高額賞金には当たりませんでした。ある意味では確率論的な面があることから、販売枚数の多い売り場からは高額当選番号が出やすいというのは当たり前の話です。

自分の場合、貧乏人なので買っているのは３０枚ほどで、ドリームジャンボをバラで１０枚、ミニジャンボをバラと連番でそれぞれ１０枚です。今年のドリームジャンボ宝くじの１等賞金は良く知りませんが、前後賞を合わせると５億円程度だったような気がします。これだけの高額賞金になると、万が一というか億が一という確率で当たったとしても、残念ながら使い道がありません。３０代とか４０代であれば退職し、事業を起こすとか、不動産投資という考え方もありますが、７０過ぎになれば今更やっても面倒なだけです。貧乏人なので１億円程度であればまだ使い道は考えられるものの、金なんて必要なだけあれば良いもので、必要以上にあっても有害無益に見えます。仮に１億円の賞金が当たったとしても、現在の住居以上の場所や家を１億円程度で買えるとは思えないし、不動産は買っても管理が面倒なので買う気にはならないでしょう。

まあ、現在の株式はかなり配当が良いことから、株価に対して３％程度の配当がある株を買って配当金を楽しみにする程度でしょうか。夏にも同じような形でドリームジャンボとミニジャンボの宝くじを買いましたが、この時の賞金総額は１万９００円ということで、なぜか買値より賞金総額が多くなりました。１０年ぶり程度ということで、１万円の賞金に当たったものですが、スズメの涙、みたいなものです。宝くじは売り場で買うのは面倒なのでネットで購入しています。みずほ銀行経由で買っているものですが、注文した宝くじは葉書に印刷されて送られてきます。最も、料金は申し込みした日に引き落とされますが、宝くじの番号が印刷された葉書が送られてくるのは２週間から３週間後となっており、なんだかな〜、という感じがしないでもありません。それでも当選番号の確認や賞金の振り込みなどは自動で行われるため、確認忘れとか受け取り忘れなどはなく、楽ではあります。